住宅ローンを年収から考える
住宅ローンの借り入れは、
ほとんどの方にとって、初めての経験だと思います。
人生で最も多くのお金を借りることになりますが、
「どのくらいの金額を貸してもらえるのかよくわからない」
という人は多いですよね。
住宅ローンの借入可能額を年収別にまとめました。
フラット３５で住宅ローンを組んだ場合の一例です。
金利や借入可能額は、各金融機関によって異なりますが、
ご参考になると思います。
年収 |
借入可能額 |
毎月返済額 |
総返済額 |
|---|---|---|---|
400万円 |
3,610万円 |
11.7万円 |
4,899万円 |
450 |
4,062 |
13.2 |
5,513 |
500 |
4,513 |
14.6 |
6,215 |
550 |
4,964 |
16.1 |
6,737 |
600 |
5,416 |
17.5 |
7,350 |
650 |
5,867 |
19.0 |
7,962 |
700 |
6,318 |
20.5 |
8,574 |
※固定金利1.84%、返済期間35年で計算
※金利は各金融機関、契約内容により異なります。
年収から住宅ローンを計算すると、
とてもたくさんのお金を借りられることがわかります。
年収の約９倍の融資をしてくれる結果になりました。
ですが、貸してもらえる上限金額と、
安全に返済できる金額は違います。
よく、「私の収入だと、いくらの家が建てられますか？」
と聞いてくる人がいるのですが、年収から予算計画を立てるのは危険です。
上の表で重要なのは、毎月の返済額です。
例えばですが、年収400万円の人が、住宅ローンのため“だけ”に、
毎月117,000円もの金額を安定的に支払えるでしょうか？
可能だとして、充実した生活を送りながら、
老後や子供のために、貯蓄をしていくことができるでしょうか？
一般的な家庭では、難しいと思います。
冷静に考えればわかることですが、
住宅ローンの借りすぎによって、苦しんでいる人がいるのは事実です。
金融機関に、「いくら貸してもらえますか？」と尋ねると、
借入可能額を答える傾向にあるため、注意が必要です。
住宅ローンは、借りる金額に対して審査がとても甘いため、
多少無理な返済計画でも融資してもらえます。
返済期限も長いので、営業トークを受けているうちに、
「貸してもらえるなら大丈夫だろう」と思ってしまうのです。
金融機関側も仕事ですから、
審査基準を満たしていて、「3,500万円借りたい」と思っている人に対して、
「返済のことも考えて、2,000万円にするべきです！」
とは言ってくれません。
「自分はいくら借りたら良いのか」を予め検討をつけておかなければ、
“ローンの返済に追われる日々”になりかねないのです。
毎月の返済額から住宅ローンを考える
住宅ローンは、毎月の返済額から計算します。
年収からではなく、返済額から借入可能額を考えると、
安全に借りられる金額が明確に見えてきます。
毎月の返済額別に、借入可能額を算出しました。
毎月返済額 |
借入可能額 |
毎月返済額 |
借入可能額 |
|
|---|---|---|---|---|
6万円 |
1,856万円 |
11万円 |
3,404万円 |
|
6.5 |
2,011 |
11.5 |
3,559 |
|
7 |
2,166 |
12 |
3,713 |
|
7.5 |
2,321 |
12.5 |
3,868 |
|
8 |
2,475 |
13 |
4,023 |
|
8.5 |
2,630 |
13.5 |
4,178 |
|
9 |
2,785 |
14 |
4,332 |
|
9.5 |
2,940 |
14.5 |
4,487 |
|
10 |
3,094 |
15 |
4,642 |
|
10.5 |
3,249 |
15.5 |
4,797 |
※固定金利1.84%、返済期間35年で計算
※金利は各金融機関、契約内容により異なります。
年収から算出した結果と比較すると、
金額が細かく、はっきりと出てきました。
これが資金計画の“基準”になります。
金融機関や住宅会社と予算の打ち合わせをするときも、
「毎月の返済額は、〇〇円位で考えています。」と切り出せば、
安全な資金計画で家づくりを進めることができ、
将来、住宅ローンの返済に追われる心配もなくなります。
借入額を、まずは自分で決める。
↓
それを元に金融機関と金利や返済期間を相談。
↓
プロの意見を参考に、金額を決定する。
このように段階を踏んで資金計画を立てると、
住宅ローンでの失敗を回避できます。
それでも、「自分で決めるのはやっぱり不安」
「最初からプロの意見を参考にしたい！」という人は、
住宅ローン専門のコンサルタントや、
ファイナンシャルプランナーなどの第三者機関に相談することもお勧めです。
金融機関は、貸した金額=利益の立場ですが、
第三者機関では、適切な資金計画を提案=利益の立場にあるため、
安心して相談することができます。
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