注文住宅・地震に強い家～ハウスメーカーランキング10選をご紹介！

注文住宅・地震に強い家～ハウスメーカーランキング10選をご紹介！

 

第7位：ダイワハウス

• 多彩なラインナップ（軽量鉄骨・重量鉄骨～木造、平屋～多層階まで）
• 主力は鉄骨系
• 優れた耐震性と耐候性

 

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第8位：一条工務店

• 標準仕様が充実している。
• 全館床暖房システムを採用。
• 外内ダブル断熱構法で高い断熱性能。

 

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第9位：トヨタホーム

• 徹底的に品質管理された工場で、建物の85％を生産する。
• 車との親和性が高い住宅
• 自動車生産の技術を家作りに応用。

 

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第10位：ミサワホーム

• 大収納空間を持つ「蔵のある家」は節税効果も。
• 「木質パネル接着工法」で、高い強度と自由な間取り。
• ユニークな「無公害防蟻工法」で、シロアリを寄せ付けない。

 

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地震大国日本～過去と未来

日本列島は4つのプレート（太平洋プレート・フィリピン海プレート・ユーラシアプレート・北アメリカプレート）の境界線付近に位置するため、地震の発生が非常に多い場所です。地震には大きく分けて2種類あり、プレートの境界で発生する海の地震（海溝型地震）と、活断層が原因となる陸の地震（直下型地震）があります。

プレートとは地球の表面を覆う固い岩盤のことで、1年に何cmというゆっくりとした速さでじんわりと動いています。プレートの境界線では、複数のプレートがぶつかり合って摩擦やひずみを起こすため、地震が多く発生します。

以下は、ここ数十年以内に日本で起きた主な大地震です。日本のどこかで10年に1回は震度7の地震が起きています。

 

 

地震名	年月	マグニチュード	最大震度
阪神淡路大震災	1995年1月	M7.3	7
新潟県中越地震	2004年10月	M6.8	7
東日本大震災	2011年3月	M9.0	7
熊本地震	2016年4月	M6.5	7

 

また、将来においても非常に大きな地震の発生が懸念されています。太平洋の南海トラフ地震（予想M8～M9）と首都直下地震（予想M7）は、どちらも今後30年以内に発生する確率が70％と、非常に高くなっています。北海道から九州にかけては最低でも2,000程度の活断層があり、日本に住んでいる限りいつどこで巨大地震に見舞われても不思議ではない状況です。

 

地震に強い家～その基準と構造とは？

地震に強い家には、法律で定められた耐震基準や、耐震性を向上させるための構造・工法があります。地震に強い家に関連する法律や、建物の具体的な構造を見てみましょう。

 

耐震住宅の基準となる法律

地震に強い家、言い換えると「耐震住宅」の基準は法律で定められています。ここでは建築基準法など3つの法律の概要をご紹介します。

 

建築基準法

建築基準法は“建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定めて、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もつて公共の福祉の増進に資することを目的”として1950年に制定されました。制定当時の基準は「旧基準」と呼ばれ、震度5程度の地震でも建物が倒壊しないことが定められていました。

 

その後、1978年に宮城県沖地震（M7.4、震度5）が発生したことを受け、建築基準法は1981年に大きく改正されます。これが「新基準」と呼ばれるもので、震度6～7の大地震でも建物が倒壊・崩壊しないという条件に改変されました。

 

住宅の品質確保の促進等に関する法律（通称：品確法）

この法律は、住宅性能の表示基準や評価制度を設け、新築住宅の契約において建築請負人や売主に瑕疵担保責任（欠陥住宅を建築・販売した時に負う責任）を定めることで、住宅の品質確保や買主の利益保護を目指すことを目的としています。

品確法では、国土交通大臣から登録を受けた第三者機関が「住宅性能評価書」を作成することができると定めています。これにより、新築住宅の買主は耐震等級1～3などの住宅性能に関わる項目を評価書で確認することができます。

耐震等級や住宅性能評価書については、次の節「耐震等級はどう決まる？」でもう少し詳しくご説明します。

 

長期優良住宅の普及の促進に関する法律（通称：長期優良住宅法）

長期優良住宅とは、“長期にわたり良好な状態で使用するための措置が講じられた優良な住宅”と定義されています。一戸建ての認定には7つの項目があり、「劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、省エネルギー性、居住環境、住戸面積、維持保全計画」について基準を満たすことが要件となります。この中で、耐震性については耐震等級2以上が長期優良住宅の認定基準となっています。

 

耐震等級はどう決まる？

耐震等級とは建物の地震に対する強度、つまり耐震性能を示す基準のひとつです。耐震等級は1～3の3段階で表示され、品確法やそれに準じた住宅性能表示制度に基づいて規定されています。

 

耐震等級1	建築基準法が定める最低限の耐震基準を満たす。 数百年に一度の地震（震度6強～7程度）で倒壊・崩壊しない。 数十年に一度の地震（震度5程度）で損傷しない。
耐震等級2	耐震等級1の1.25倍の耐震性がある。 「長期優良住宅」の認定条件となる。
耐震等級3	耐震等級1の1.5倍の耐震性がある。 住宅性能表示制度が定める耐震性の最高ランクに当たる。

 

耐震等級は、住宅に対して発行された「住宅性能評価書」で確認できます。住宅性能評価書には、“設計時の図面から評価結果をまとめた「設計住宅性能評価書」と、施工中・竣工時に数回に渡る現場検査と検査結果からまとめた「建設住宅性能評価書」の2種類があります。”

 

 

 

住宅性能評価書は、国に登録した第三者評価機関が中立的な立場で発行する書類です。住宅性能評価書を発行できるハウスメーカーや工務店を選び、最高ランクである耐震等級3の家を建てれば、耐震性については必要条件を満たしていると言えます。

 

耐震住宅の構造と工法

耐震等級とは建物の地震に対する強度、つまり耐震性能を示す基準のひとつです。耐震等級は1～3の3段階で表示され、品確法やそれに準じた住宅性能表示制度に基づいて規定されています。

 

耐震構造【3種類】

• 耐震＝地震の揺れに耐える
  柱・梁・壁・床などを強化して建物全体を強固に作ることで、地震の揺れに耐えるよう設計することです。具体的には、柱と柱の間に筋交い（ブレース）を入れる、構造用合板や金具などで補強するといった方法があります。地震発生時に建物は揺れますが、揺れても損傷しないよう丈夫に建てるというアプローチです。
• 制震＝地震の揺れを吸収する（建物内部で）
  建物の壁の中などにダンパーや錘といった制震装置を取り付け、地震の揺れを吸収する仕組みです。ダンパーは別名ショックアブソーバーとも呼ばれ、自動車の足回りに取り付けてあるサスペンションのようなものです。錘は地震発生時に地震と逆の方向に揺れることで、地震の揺れを吸収することができます。
• 免震＝地震の揺れを吸収する（建物と地盤の間で）
  建物と地盤の間にダンパーや免震ゴムなどの免震装置を取り付けて、地震の揺れを吸収し建物を揺れにくくするメカニズムです。免震は耐震・制震と違って、揺れそのものを建物に伝えにくくするという点が大きな違いとメリットです。そのため建物の内部や家財も地震から守ることができますが、コストが高い点がデメリットになります。

 

建物の構造【3種類】と工法【7種類】

建築基準法による規定があるので、ハウスメーカーはどの構造や工法でも震度6強～7程度の地震に耐えられるような住宅を建てていますが、構造・工法により耐震性には多少の差異があります。木造・鉄骨造・RC造の各工法と耐震性を以下にまとめました。

 

構造	工法	特徴	耐震性
木造	在来軸組工法	柱と梁を立体的に組み立てて構造を作る伝統的な工法。接合部はホゾやホゾ穴のように仕口（しぐち）と呼ばれる切り欠き加工をし、接合後に金物で補強するのが一般的。	〇
	枠組壁工法	2×4や2×6といった角材で組んだ枠に構造用合板を貼ってパネルを作り、そのパネルを組み立てて構造とします。在来軸組工法が点で支えるのに対し、枠組壁工法は面で支えるため、強度がより高くなります。	◎
	木造ラーメン工法 ※1	柱や梁には強度を高めた集成材を使用し、接合部には特殊な金物を使用することで高い接合強度を確保。木造でありながら、大開口や大空間を実現できます。	◎
鉄骨造	鉄骨軸組工法	主に厚さ6mm未満の軽量鉄骨を柱や梁に使用し、ボルトで接合。補強のため筋交い（ブレース）を入れます。主に一戸建てに使用。	〇
	鉄骨ラーメン工法	主に厚さ6mm以上の重量鉄骨を使用した柱や梁を溶接し、枠状に組み立てます。主にマンション・アパートに使用される工法です。	◎
RC造 ※2	RCラーメン工法	鉄筋コンクリートで柱や梁などの枠を作る工法。	◎
	RC壁式工法	柱や梁がなく、天井・壁・床を全て板状の鉄筋コンクリートで構成する工法。	◎

 

※1：ラーメン（Rahmen）とはドイツ語で「枠・額縁」のこと。
※2：RC（Reinforced Concrete）とは鉄筋コンクリートのこと。主に低中層のマンションに使用される。

ハウスメーカーごとに採用している工法が異なりますので、お好みのハウスメーカーや、工法・耐震性を総合的に判断するのがおすすめです。

鉄骨造やRC造に比べて、木造住宅の耐震性は高くないというイメージがあるかもしれませんが、木造の強度が必ずしも高くない訳ではありません。重い建物ほど大きく揺れるため、鉄やコンクリートよりも軽い木造住宅は、地震の影響を受けにくいというメリットがあります。また、木材には弾力性があるため、少々曲げられてもしなって復元する性質があります。

木造の中でも、耐震性を維持しながら間取りの自由度を高めることに成功した木造ラーメン工法は、最近注目を集めています。

 

基礎の構造【2種類】

住宅の基礎とは建物を支える土台の部分で、建物本体と地面の間にある鉄筋コンクリートの構造物です。圧縮に強いコンクリートと引っ張りに強い鉄筋を組み合わせることで、お互いの短所を補完し高い強度を発揮します。基礎には「布基礎」と「ベタ基礎」の2種類がありますので、違いをご説明します。

 

• 布基礎
  T字を逆さにした断面を持つ鉄筋コンクリートの基礎を柱や壁の下に設置する工法で、日本で古くから使用されてきました。布基礎は上から見ると建物を線で支える構造になっています。湿気が上がって来ないように基礎内部の地表を全面的にコンクリートで覆うことも多いですが、ここに鉄筋は入っておらず、あくまで強度があるのは線上の立ち上がり部分のみとなります。
• ベタ基礎
  逆T字の立ち上がりと基礎内部の地表全面に鉄筋を入れて一体化させ、建物を面で支える構造にしたのがベタ基礎です。建物全体を広い面積で支持するため建物の自重が分散され、布基礎よりも高い耐震性を確保できます。ベタ基礎は阪神淡路大震災以降に普及した基礎工法です。

 

地震に強い家の3つの条件

地震に強い家を建てるには、構造や工法以外にも押さえるべきポイントがいくつかあります。意外と見落としがちなポイントもありますので、ぜひ知っておきましょう。

 

正方形か長方形の家

上から見た時の形が正方形や長方形のシンプルな四角形の住宅は、地震の揺れを6面（天井・床・壁4面）でバランスよく受け止め、負荷を分散してくれます。反対に複雑な形状の住宅は地震のストレスが偏って伝わり、負荷が集中した所から崩壊しやすくなります。2階建てなら、部分2階建てよりも総2階建ての方が耐震性は高くなります。

 

低くて軽い家

地震の揺れは建物が高いほど大きくなるため、1階よりも2階の方が大きく揺れます。そのため、同じ構造や間取りで作るなら2階建てよりも平屋の方が耐震性は高くなります。

家の重さも地震の揺れに影響されます。地震の際は重い家ほど大きく揺れるため、家の自重はなるべく軽くしておくことが望ましいです。特に家の最上部にある屋根の重さは地震の揺れを増幅するため、重い瓦よりは軽くて耐久性の高いガルバリウム鋼板などを使用することがおすすめです。屋根に太陽光パネルを設置するには、建物に十分な強度があることが条件となります。

 

壁が多い家

一般的に、家は上下方向の圧力に対しては柱で十分に支えることができますが、横方向のストレスに対しては弱い傾向にあります。これを補うのが壁、特に耐力壁（たいりょくへき）と呼ばれるもので、横揺れに対して家を支える役割を果たします。木造なら、筋交いで補強した壁や構造用合板を使用した面で支える壁が、耐力壁に当たります。

1階がガレージで空洞になっていたり、吹き抜けなどの大空間を取り入れたりした間取りは、壁や柱の数が減るため相対的に耐震性は弱くなります。もちろん、壁や柱のない広い空間があっても、耐震構造で必要な強度を確保していれば基本的に問題はありません。

 

家の構造以外で気をつけるポイント

せっかく地震に強い家を設計しても、家の構造以外の要因で耐震性を発揮できないこともあります。そのようなことにならないよう、家の構造以外の盲点をお伝えしておきます。

 

地盤の固さ地盤の固さ

地盤とは、建物の基礎を支える、地表より下の層のことを言います。耐震対策は固い地盤の上に家を建ててこそ、初めて意味を成します。緩い地盤の上に耐震住宅を建てても、それこそ砂上の楼閣になってしまうので、注意が必要です。

硬質な地盤は固い岩盤や砂礫（砂や小石）でできており、少々の地震では変形・崩壊したり地下水が噴き出したりすることはありません。これに対して軟弱な地盤は粘土や崩れやすい砂でできており、水分を多く含みます。加えて、軟弱な地盤では地震の揺れが増幅されるという困った事実もあるのです。

切り土や盛り土、過去に水を含んでいた土地（海・湖・沼・池・河川・湿地帯）を埋め立てた場所は地盤が軟弱で、大地震が起きると液状化現象や土地の沈下に見舞われる可能性が高いです。「川」や「池」など、水に関連する言葉の付いた土地は水場を宅地用に造成した可能性が高く、要注意です。

固い地盤を求めるなら、少し高台の土地を選ぶことをおすすめします。水は重力で低い方へ流れる性質があるので、高台の土地は丈夫な傾向にあり、洪水や津波による浸水も避けることができます。ただし、切り土・盛り土・崖の上は災害リスクが高いので避けましょう。

土地を購入する前には、地盤調査を実施して地盤の固さをしっかり確認しておきましょう。地盤が軟弱な場合には、地盤改良工事によって軟弱な地盤を回避することができます。地盤改良工事には主に以下の3種類があります。

• 表層改良工法（軟弱地盤が2m程度の場合）
  建物の基礎が載る部分を重機で掘り下げ、セメント系凝固材を流してから土を埋め戻し、混ぜて地盤を固める工法です。
• 柱状改良工法（軟弱地盤が2～8m程度の場合）
  地中に直径60cm程の穴を掘り、セメントと土を混ぜて柱状の固い地盤（コラム）を形成する工法です。コラムの本数は支える建物の重さによって異なりますが、1軒当たり数十本かそれ以上になることもあります。
• 小口径鋼管杭工法（軟弱地盤が30m程度までの場合）
  柱状改良工法と似ていますが、セメントの柱の代わりに鋼管の杭を打って地盤を形成する工法です。この工法は小型の重機でも対応可能なので、狭小地や導入路の狭い土地、軟弱地盤が深い土地に向いています。

 

 

シロアリ対策

シロアリは、特に木造住宅の大敵です。日本では主に在来種のヤマトシロアリとイエシロアリが被害の原因となります。どちらも地下に巣を作り、蟻道と呼ばれる褐色の通り道を作りながら、餌となる木部へ侵入していきます。ベタ基礎が主流になり内部からの被害は減少傾向にありますが、ベタ基礎でもひび割れ・わずかな隙間・基礎の外側からシロアリが侵入することがあり、油断はできません。

シロアリに最初に狙われるのは地面に最も近い木の土台です。発見が遅れると土台から壁の下地材や、壁からつながるキッチンカウンターの中まで食い荒らされ、指で軽く押しただけで穴が空いてしまうほど、中身が空洞になってしまいます。土台や柱の根元がシロアリに食われると耐震性に大きく影響するだけでなく、土台が傷むことで建物が歪み、雨漏りの原因になることもあります。

鉄骨造であれば構造材がシロアリの被害に遭うことはありませんが、下地材などの木部であればどこでも被害に遭う可能性があります。

シロアリ予防の薬剤は主に5年～10年間効果が持続し、薬剤を散布すれば仮に被害に遭っても保険でカバーされることがほとんどです。大切な家の耐震性を維持するためにも、シロアリの定期的な予防処理と、万が一被害に遭った場合の早期駆除は欠かせません。

 

理想のハウスメーカーを手に入れるには？

ここまで記事を読み進めた方なら、安心して暮らすには地震に強い家を建てることが不可欠であるとお分かり頂けたと思います。理想の間取りや家の姿を思い描いたら、耐震性は注文住宅のプロであるハウスメーカーにお任せすることになりますが、ハウスメーカーをどのように決めたらよいか悩んでしまいそうですね。

ハウスメーカーを決めるには複数の住宅展示場やモデルハウスを訪問し、商品を見学したり営業マンと意見交換したりする必要がありますが、並行して土地探しもしなければなりません。これはとてつもなく時間と手間がかかる作業になります。

そんな時は、無料で簡単に利用できる「タウンライフ家作り」のサービスが大変便利です。登録はたったの3分。インターネットで必要事項を入力して送信すると、複数のハウスメーカーから以下の3つの提案書がもらえます。

• 間取りプラン
• 資金計画書
• 土地提案

 

膨大な時間をかけてハウスメーカーを回り、情報収集する必要はありません。自宅にいながら複数のハウスメーカーから提案書が届くので、じっくり比較・検討がしやすく、その結果理想のハウスメーカーに照準を定めやすくなるのです。これなら理想の注文住宅に向けて、大きく前進できます。

 

 

まとめ:息が合うハウスメーカーの存在が不可欠

こちらの記事では、注文住宅で地震に強い家を建てるハウスメーカーランキング10選をご紹介し、耐震住宅の構造や条件について解説してきました。日本がいかに地震の多い国で、注文住宅を建てるなら耐震性がどれほど大切か、ご理解頂けたと思います。

理想の注文住宅を形にするには、息が合うハウスメーカーの存在が不可欠です。便利で心強い「タウンライフ家作り」の無料サービスをぜひご利用になり、夢の注文住宅へ向けて前進しましょう。